投稿日:2025年2月14日 | 最終更新日:2025年3月3日
「オウンドメディア」という言葉を耳にしても、「自社の公式サイトと何が違うのか?」と感じる方も多いのではないでしょうか。コンテンツマーケティングの一環として、オウンドメディアは企業の認知拡大やブランド構築を支える有力な手段です。本記事では、オウンドメディアの特徴やメリット・デメリット、運用のコツなどを解説します。
オウンドメディアとは
オウンドメディア(Owned Media)とは、「自社が所有・管理するメディア」の総称。広義に捉えますと、公式サイトやブログ、ECサイト、メルマガ、パンフレットなども全て含まれます。本記事では、狭義のWEBコンテンツとしてのオウンドメディアを対象に解説します。
ただし、直近2025年では、オウンドメディアをいいますと、更新型機能を持つWEBコンテンツを意味していると解釈されます。
トリプルメディアとは
企業がユーザーへ情報を発信するメディアを3つに分類した概念です。
- オウンドメディア(自社所有)
- ペイドメディア(広告などの支払いが伴う媒体)
- アーンドメディア(SNSやブログなどで評判を得る媒体)
アーンドメディアとの違い
アーンドメディア(Earned Media)は、ユーザーの口コミやSNSでのシェアによって信頼や評判を得るメディアのこと。企業が直接情報を管理できず、発言が拡散されるメリットがある一方、コントロールが難しいデメリットも伴います。
消費者やユーザーが情報発信の起点となり、信用や評判を獲得するのがアーンドメディアです。代表的な媒体にブログやSNSがあります。
例えば、おしゃれな20代女性が自分のブログで、いろんなブランドの化粧品を使った感想を紹介しています。ユーザーの個人的な感想ではあるものの、その女性がインフルエンサーならブログをフォローしている人は、紹介された化粧品を購入したいと思うかもしれません。これぞ、まさしくアーンドメディアの効果です。
アーンドメディアは、コストをかけずに多くのユーザーに情報を拡散でき、信頼性が高まるのがメリットです。しかし、企業が情報の発信源でないため、情報をコントロールできません。また、情報の発信源が世間から著しくマイナスなイメージを抱かれるような行動をしたり、「炎上」と呼ばれるような状況となった場合には、間接的なダメージを受ける可能性もリスクであると言えます。
ペイドメディアとの違い
ペイドメディア(Paid Media)は、リスティング広告やSNS広告など、費用を支払って露出を確保するメディアです。即時的な認知拡大が可能ですが、広告費が必要です。一方、オウンドメディアは広告費に依存しない形で運用できる点が特徴です。
リスティング広告は、検索エンジンの検索結果の上部もしくは右部に表示されるテキスト広告で、ペイドメディアの代表格です。ディスプレイ広告は、WEBページの広告位置に表示される入札型のバナー広告を意味します。こちらもペイドメディアと言えます。
自社名もしくは自社の商品・サービスを認知していないものの、興味や関心を持つ人に対し接点を作り、認知してもらえるのがメリットです。一方、運用には費用がかかりますが、テレビCMよりは安いため、多くの企業がペイドメディアを利用しています。また、ユーザーの興味関心に合わせてYouTube上の動画広告配信も、一般的になりつつあります。
オウンドメディアとホームページは何が違うのか?
企業が持つW E Bとして代表的なものがW E Bサイト(ホームページ)です。オウンドメディアとホームページはどこが違うのかについて考えてみましょう。
ホームページとの違い
一般的に「ホームページ」と呼ばれる公式サイトは、企業情報や商品・サービスの紹介が中心で、静的なコンテンツが多いのが特徴です。一方で、オウンドメディアはユーザーに役立つ記事やコラムを継続的に発信し、企業への信頼やブランドイメージを高める役割を担います。
日本では「W E Bサイト」という言葉より「ホームページ」という言葉が普及しています。しかし、「ホームページ」の本来意味としてはサイトのT O Pページを指すもの。ページの集合体を「サイト」と呼ぶので「公式サイト」と呼ぶのがより正しいでしょう。
「公式サイトはオウンドメディアでは無いのか?」と思う方もいるとは思います。ユーザーに大して有益となる情報を定期的に発信できているものであれば、公式サイトもオウンドメディアたり得る可能性はありますが、多くの企業の公式サイトは会社情報や商品情報などの掲載がほとんどでオウンドメディアと呼べるものでは無いというのが現実です。
ホームページをオウンドメディアにするには?
公式サイトにブログやコラムなどの更新型コンテンツを設置し、定期的に発信する形へ移行すれば、オウンドメディア的な役割を兼ねることが可能です。ただし、単に「ニュースリリース」や「新製品紹介」だけでなく、ユーザーが興味をもつ情報や専門知識を提供できる運用体制が求められます。
例えば、業界の動向についての最新情報だったり、自社旧商品や他社製品と新製品との機能比較やレビュー、各支社周辺の名店グルメの紹介などの情報を「コラム」といった形で発信できるものであれば、それはオウンドメディアと呼べるものとなる可能性もあります。
オウンドメディアの運用目的
企業やブランドがオウンドメディアを運用する主な目的は、以下の2つに集約されます。
サービスのイメージを印象付ける
オウンドメディアで専門性の高い記事やノウハウを発信し続けると、「この会社は頼りになる」「深い知識がある」という印象をユーザーに植え付けられます。いわゆるブランディング効果です。
きちんとしたオウンドメディアを持っていると会社の信頼だけでなく、サービスや商品のイメージもアップします。オウンドメディアに、専門性が高く読者の役に立つ記事を載せ続けると、読者が繰り返しサイトを訪れ、記事を読むようになります。記事を提供することで、会社のサービスに対するイメージが向上し、信用されるようになるのです。
顧客と最初に接する機会を作る
オウンドメディアは、見込み客とのファーストコンタクトを担う重要な役割を果たします。検索エンジン経由やSNSシェアなどでユーザーがサイトを訪れたとき、どんな情報と出会うかで企業イメージが大きく左右されます。
オウンドメディアは顧客と最初に接する機会を作るので、第一印象はとても大切です。
新しい取引先と名刺交換をする場面をイメージしてください。名刺交換した人は、どのような会社なのかをオウンドメディアで調べるはずです。例えば、公式ホームページに社長のメッセージ、企業理念や企業情報、地図などがきちんと掲載されていると、好印象を与えます。逆に問い合わせフォームがなかったり、電話番号が目立たなかったりすると悪印象になります。
見込み客も同様です。検索キーワードを入力して、めぼしい商品を見つけると、どんな会社が販売しているのか気になります。その際、最初に接触するのがオウンドメディアです。
オウンドメディアを運用するメリット
オウンドメディアを運用するメリットは以下の4つです。
- 顧客ロイヤリティを高められる
- 広告費を抑えられる
- コンテンツが資産になる
- コンテンツの自由度と制御性
顧客ロイヤリティを高められる
「役立つ情報を提供し続けるサイト」というイメージが浸透すれば、ユーザーはその企業やブランドに対する愛着を持ち、多少価格が高くても購入を選んでくれる可能性が高まります。
顧客ロイヤリティのロイヤリティ(Loyalty)は忠誠心や愛着の意味で、顧客が会社自体や商品、サービス、ブランドに対して信頼や愛着を持っていることをいいます。オウンドメディアで情報を発信し続けると「役立つ情報を惜しげもなく提供してくれる会社は良い会社に違いない」という印象を与え、読者の顧客ロイヤリティは高まっていきます。
顧客ロイヤリティが高い読者ほど、値段が高くても購入してくれるため、価格競争に巻き込まれる心配はありません。さらに、継続的に商品を購入することで、リピート率を高めることができます。
広告費を抑えられる
ペイドメディアにコストを投下し続けると予算が膨れ上がりがちですが、オウンドメディアによる自然検索(SEO)での流入や、SNS拡散による流入を獲得できれば、広告費を抑えながら安定した集客基盤を築けます。
例えば、日本茶をメインに取り扱う会社のオウンドメディアには、日本茶のおいしい入れ方、緑茶の効用、コーヒーや紅茶の話、お茶に合うおいしいスイーツ、お店情報、料理レシピ、読者コーナーなど日本茶に関するいろいろな内容の記事が掲載されています。記事の内容が豊富なので、検索エンジンから各記事への流入が増え、サイト全体へのアクセスを増やすことができます。
広告は自社のことを全く知らない人に対して認知してもらうものです。そのためオウンドメディアを持たなければ、新たな顧客を獲得するためにはW E B以外のメディアも含めて多くの広告費を費やしてユーザーを呼ばなくてはなりません。
広告を用いて獲得したユーザーのうち、継続してサイトを訪問してくれるユーザーはどれだけ残るでしょうか?そう考えると、一定のユーザーを安定して獲得するためには、全くオウンドメディアが無い場合にはある程度の金額を常に広告費として投入し続けることが求められます。
しかし、オウンドメディアは何度も訪問する読者に向けて情報提供すると、高い確率で購入してくれるため、広告費を抑えることができます。
コンテンツが資産になる
オウンドメディアに良質な記事が蓄積されれば、それらは企業の財産として長期にわたり効果を発揮します。更新さえ続ければ、広告費ゼロでも検索エンジン経由の流入を期待できます。
多くの人はなかなか認識できていませんが、良質な記事を大量に蓄積したオウンドメディアのコンテンツは、ドメインの期限が切れたりせずW E B上に存在し続ける限り存在自体が会社の資産となります。アクセス数が増えることで、広告にお金をかけなくても自然流入が見込めるため、コツコツと運営を続けることで、会社に資産が貯まります。
オウンドメディアにはストック効果があり、過去の記事でも検索エンジンやSNSを使って読めるため、アクセス数は維持されます。
参考記事:コンテンツ制作の流れとポイント|作成方法別のメリット・デメリットを解説
コンテンツの自由度と制御性
自社で管理するメディアなので、情報のコントロールが容易です。ブランドの世界観やトンマナを保ちながら記事を作成でき、不適切な広告が表示されるリスクもありません。
コンプライアンスの重要性が高まっている現在、企業は自社のオウンドメディア上で、伝えたい情報を完全にコントロールすることができます。BtoBでもBtoCの形態でも自社のテイストを保ちながらも情報発信することができます。
これにより、戦略に応じてブランドのメッセージを柔軟に伝えることが可能となり、ターゲットとなるユーザーに適したコンテンツを提供することができます。ブランディング的側面も訴求しながら集客も見込めるため、オウンドメディアの重要性は増しています。
オウンドメディアが注目されている背景
「オウンドメディアの重要性を多くの企業が認識し始めた」という他にもオウンドメディアが注目を集めているのには理由があります。
発信メディア構築の簡便化
サーバーやCMSの普及、SNSの台頭により、企業が情報発信するハードルが大幅に下がっています。以前よりも低コストかつ短期間でメディアを立ち上げられるようになったことで、多くの企業がオウンドメディアに注目しています。
当初よりレスポンシブ対応されたWordpressのテーマが普及していたり、「STUDIO(スタジオ)」等のノーコードツールの普及により、企業のオウンドメディアがより低コストで運用できるように発展しつつあります。
さらに、X(旧Twitter)やFacebook、Instagram、TikTokといったSNSを企業用に活用する点も容易になっています。
ユーザーのリテラシー向上による広告効果の低下
ユーザーは広告が表示されてもスルーする傾向が強くなり、クリック率が低下しています。広告を見ても信頼性を疑うケースが増え、自然な流れで情報を入手したいと考えるユーザーが増加。結果として、オウンドメディアでの情報発信が効果を発揮しやすい状況になっています。
「広告」と小さく表示されているものについては最初から検索結果の対象と考えないようにしているユーザーも当然増加しています。これによって、広告に対して積極的なアクションを起こすユーザー自体が減少しているとも言えます。情報を探しているユーザー自身が探している情報に、よっぽどマッチしているもので無い限り、以前と比べても広告効果は下がっていると言えるでしょう。
オウンドメディアを運用するデメリット
オウンドメディアには多くのメリットがある反面、以下のデメリットも存在します。
すぐに効果は出ない
コンテンツの量や質を高め、検索エンジンや読者からの評価を得るまでには数カ月~1年程度かかる場合がほとんど。短期的な成果を急ぎたい企業には向かない手法といえます。
オウンドメディアを作ったとしても、サイトが上位表示されるまでの時間や、認知が拡大されるまでの時間、読者として定期的に訪問してくれるユーザー獲得までの時間などを考えると、すぐに効果が上がるものではありません。コンテンツを少しずつ蓄積することが大切です。更新の頻度にもよりますが、半年から1年ぐらいかけて、コツコツ続けましょう。
効果が出ないからといって、途中で更新するのをやめるのは禁物です。社内で更新する担当者を置き、1日に1回更新するなどの目標を定めて続けましょう。せっかちな方も多いのですが、ダイエットと同じでゆっくり、長く継続することが重要です。
高額な初期費用が発生する
外部制作会社に依頼する場合は、初期費用が数十万円〜数百万円になることも。社内で記事作成ができない場合はコンテンツ制作費が必要になり、専門家やコンサルタントに頼むならさらにコストがかさむ可能性があります。
オウンドメディアを外注で制作する場合、専門業者に依頼すると100万円以上の制作費用がかかります。WEBコンサルティング付きだとさらに100万円単位で請求される場合もあります。直近では、AIの普及により価格を下げることができるため、内製化する企業も増えてきています。
それでも初期費用として、デザイン費用、サイト企画費用、ディレクション費用、コンテンツ制作費や年間のドメイン費用、月々のサーバー費用等がかかります。
オウンドメディア立ち上げ時点で、全く記事数が無いと見栄えが良いものではありません。サイトの規模としてどの程度のものを目指すのかにもよりますが、定期的な投稿のストックなども含めて考えるのであれば立ち上げ時点で30程度の記事は作っておくとができれば、初期段階で10記事公開、その後週一更新とした場合半年程度の猶予を確保できます。
立ち上げ後、少しずつストックを使いつつ、新規作成の記事も増やしていくことができればある程度安定した頻度での更新が無理なくできるようになるでしょう。
運用にコストがかかる
運用フェーズでも、記事の定期更新やサーバー・ドメイン維持費などが継続的にかかります。場合によっては、メールマガジンの配信システムやSEOツールの費用、ライター・エディターの人件費なども必要です。
オウンドメディアを立ち上げる手順
オウンドメディアの立ち上げは、以下のステップを踏むとスムーズに進められます。
1. 目的を明確にする
売上増・リード獲得・ブランディング・採用支援など、オウンドメディアで達成したいゴールをまず設定します。目的を定めることで、記事の方向性や運営体制が明確になります。
オウンドメディアにどのような効果を期待するのか?という点から考えていきましょう。商品やサービスを売る、資料請求の窓口を作る、採用に生かす、会社のブランディングなど目的はさまざまあります。1つの目的に絞りこむことで、ブレないオウンドメディアを構築できます。
2. サイトのコンセプトを設計する
「誰に」「何を」伝えるサイトなのかを決め、ブレないメッセージやトンマナを設定。市場環境や自社の強みを踏まえて、オウンドメディアの立ち位置を固めましょう。
商品やサービスの設計時点で想定していたペルソナやターゲットをそのままオウンドメディアに転用するのも良いでしょう。また、より広い層へのアピールやリーチを考えるのであれば、また違ったペルソナ・ターゲットを考えることも一つの方法。
また、ターゲット分析は、質的なリサーチやマーケットデータ分析などを通じて行われるとよいです。対象となる読者がどのような情報を求めているのかというポイントをより具体的に設計していくことが大切です。
市場における自らの立ち位置をより客観的な目線で考えながら、自社や自社が提供する商品・サービスの強みを巧みにアピールしながら、先ほど決めたペルソナが欲するような情報を提供できるのか?という部分を基本としてサイトコンセプトを決定していきます。
注意すべき点としては、ころころコンセプトが変わりすぎてしまうことは避けるべきということです。サイトコンセプトはある程度堅持しながら、一定期間は運用していくことが大切だということは念頭に置いておく必要があるでしょう。
3. ペルソナ(ターゲット)の設定
年齢・性別・趣味・職業などを具体化したペルソナを設定すると、記事内容や語彙選択がより明確になります。
自社の商品やサービスが「どのような層をターゲットにしているか?」という点を想定しながら、読者となるであろうペルソナを細かに設定していきます。場合によっては、複数のペルソナを設定してみることも、オウンドメディアの運営においては重要となります。
4. コンテンツマップを作成する
大カテゴリーや小カテゴリーごとに、どんなテーマの記事をいくつ用意するかマッピングします。これはカスタマージャーニーを意識して作ると効果的です。
ウェブサイトに入れたいコンテンツを書きだしたものをコンテンツマップといいます。大きなカテゴリに分け、どのようなコンテンツをぶら下げていくかを図で示しながら、イメージを固めていきます。
どのような商品においても共通することですが、多くのユーザーはまず商品やサービスを「認知」することから始まります。そして顧客は興味が沸けば、より深く知りたいと感じ「情報の収集」を行います。集めた情報を基に、競合商品または類似している商品との「比較・検討」という段階を経て、最終的には「購買や消費」という行動に至ります。
各段階において、顧客がどのような情報を欲しているのか、そしてどのようなコンテンツを提供すれば喜ばれるか?という点については「カスタマージャーニーマップ」を作ることが有効です。
カスタマージャーニーについてさらに詳しい記事はこちら↓
『カスタマジャーニーとは?意味や作成方法をわかりやすく解説』
4. 必要な機能を検討する
記事投稿やSNS連携、会員登録機能、メルマガ配信など、運営上必要になる機能をリストアップ。システム選定の段階で要件定義しておきましょう。オウンドメディアを拡散させたり、より魅力的なコンテンツにするために、必要な機能を検討します。
5. 制作方法を決定する
社内で制作するか、外部の制作会社に依頼するかを検討します。スケジュールや予算、社内リソースによって適切な選択をすることが重要です。予算も時間もある場合は、一括して制作会社などにお任せする方法もあります。制作会社に任せる場合は、コミュニケーションを密にして、意図をきちんと伝えるのが大切です。
オウンドメディアを運用するコツ
オウンドメディアを運用するコツは主に以下の3つです。
定期的に更新する
半年〜1年スパンで記事数を増やし、安定した更新頻度を保つのが理想。ユーザーにも検索エンジンにも「動いているサイト」だと認識してもらえます。
コンテンツの更新ができていないと読者は興味をなくしてしまい、アクセス数が落ち、商品やサービスへの関心が薄れてしまいます。定期的に更新し、魅力的なコンテンツにすることがリピート率を増やすことにつながります。
どんなに長くても1週間に1回の記事更新、記事数にもよりますが、可能であれば毎日記事の定期更新は必要です。より多くのユーザーを獲得したいのであれば、さらに頻度を高めた更新も求められます。
定期的な更新はもちろんのこと、質の高いコンテンツを継続して提供することが大切です。
顧客ニーズに応えたコンテンツを配信する
ターゲット層が抱える悩みや疑問を解決する記事を中心にすることで、ファン獲得やリピーター増につながります。
オウンドメディアは自社の商品やサービスに興味・関心を持つ、見込み客をターゲットにしています。顧客のニーズに応えていないコンテンツではそもそも集客ができませんし、仮にコンテンツを読みに訪問してくれたとしても興味は薄れ、いずれ読まなくなってしまいます。顧客ニーズに合ったコンテンツを配信しましょう。
S E O効果を最大化するためのコンテンツづくり
キーワード選定やサジェストキーワードの活用、検索意図の深掘りなど、戦略的なSEO対策を実施。検索上位を狙うためには、質と量の両面でコンテンツを充実させる必要があります。
自社サービスやそれに関連する業界について、ユーザーがどのようなキーワードを用いて検索をしているのか?というのをまずはリサーチすることから始めていきましょう。
その際に便利なのが、Googleが検索の際に、検索窓に提示してくれる「サジェストキーワード」や、検索結果の画面最下部に表示する「関連ワード」です。
前者は、特定のキーワードについて併せて検索されることが多いキーワードを提示しているもので、後者は自分の類似ユーザーが検索しているキーワードです。どちらも、検索の際に使われる語句の傾向を推測するには非常に便利なものとなりますので、表示されたワードをコンテンツ作成の際の参考にするのも良いでしょう。
「サジェストキーワード」や「関連ワード」以外にも、無料・有料を問わず提供されているキーワード分析ツールはW E Bサービスも含めてたくさん存在しています。競合他社や類似のコンテンツを提供しているメディアについても分析することでどのようなコンテンツがより検索エンジンから支持されるのかというのも参考にサイト作りをしていきましょう。
ユーザーに有益な情報を提供しながら、企業のブランドイメージを高め、検索エンジンにおいてもより良い結果を出すことが重要です。戦略的なコンテンツ配信には、テーマの設定、キーワードの選定、タイミングの分析など、様々な要素を考慮する必要があります
KPIを設定する
PV、UU、CVR、メール登録数、ホワイトペーパーの登録数、具体的なKPI(重要業績評価指標)を設定し、継続的にモニタリング。
目標の達成度を追いかけながら、運営方針を柔軟に修正しますKPIとは、目標達成のために欠かせないもので、業績評価のための重要な指標のことです。オウンドメディアは短期間での結果を出すものではありません。毎月の目標となるPV数を決め、どのくらいの割合で記事を制作するかなど、半年から1年ぐらいの長期的なスパンで目標となる数字を設定することが大切です。
コンテンツを拡散する仕組みづくり
SNSのシェアボタンを設置したり、自動連携を設定するなど、拡散ルートを複数用意することで、多くの人にリーチしやすくなります。
そのために役立つのはX(旧Twitter)、Facebook、Instagramなどの各種S N Sです。オウンドメディアのプラットフォームとしてWordpressなどのC M Sを採用すれば、記事投稿と同時に各種S N Sに更新情報を自動投稿するシステムの構築も簡単にできます。
オウンドメディアのデザイン的ポイント
オウンドメディアをデザインする際、以下のようなポイントを押さえておくとよりユーザーが閲覧や利用がしやすいサイト作りにつながります。今回は3ポイントを紹介します
回遊性の向上
関連記事や人気記事のリンクをサムネイル付きで表示し、サイト内を回遊しやすくすることです。ユーザーが次々に記事を読んでくれる設計が、滞在時間や直帰率に良い影響を与えます。
より多くの記事を目にしてもらったり、長時間サイトに滞在してもらうことは、さまざまな目標や指標を達成する上でプラスに働きます。記事の下部に新着の記事や関連記事の一覧をサムネイル付きで表示することや、同一カテゴリー、記事に含まれるキーワードに対応したタグなどの一覧ページを作成することによって、関連するコンテンツに興味・関心を持ったユーザーがサイト内を回遊しやすくする効果をえられます。
SNSボタンの設置
記事上部や下部にSNS共有ボタンを配置し、拡散を誘発。OGPの設定も忘れずに行い、SNSでシェアされたときに魅力的なサムネイルが表示されるようにしましょう。
前項でも触れましたが、情報の拡散は重要なポイント。それは投稿する側だけではなく、読者にも気軽に拡散してもらえるような仕組みを用意しておくことが大切です。記事タイトルのすぐ下や、コンテンツの最下部にS N Sと連携できる「ツイート」や「いいね」などのボタンを設置しておくとよりスムーズになります。
また、これらのボタンを設置する場合にはO G P(Open Graph Protcol)の設定も忘れずにしておきましょう。O G Pが設定されることによって、S NSにオウンドメディアのU R Lが含まれた投稿がされた際、タイトルやディスクリプション、サムネイルなどをサイト管理者が指定したものにすることが可能です。
CTAの設置
資料請求や問い合わせなど、読者に行動してもらいたいポイント(CTA)をわかりやすい形で配置。ただし、広告色を強くしすぎないよう、オウンドメディアのコンテンツらしさを損なわないバランスが重要です。
Call To Action(行動喚起)をサイトに実装しておきましょう。P C であれば記事の下にバナーを設置したりやブラウザの端にバナーを表示しても良いでしょう。スマートフォンであれば、最下部に追従バナーがあればユーザーにはわかりやすくなります。
2025年のオウンドメディアトレンド:差別化とAI活用が鍵

2025年現在、オウンドメディアの運用ではさらなる差別化と高度なテクノロジー活用が重要視されるようになっています。具体的には、以下のようなトレンドが注目を集めています。
生成AIによるコンテンツ拡充とハイブリッド編集
ChatGPTやClaude、GoogleのGeminiなど、高度化した生成AIを使った記事の下書き作成が一般化。ライターや編集者が“骨格”をAIに任せ、人間がファクトチェックやブランド独自の視点を加えて仕上げる“ハイブリッド運用”が増えています。これにより、短期間での大量コンテンツの制作と質の両立を図る事例が増加傾向にあります。
但し、AIの依存度を高めてしまうと自社の独自性なり、他者との差別化が図れないため、きっちりと人間によるWEB担当者のチェックプロセスは重要です。
ショート動画やポッドキャストとの連動
活字媒体のみならず、ショート動画(15~60秒程度)や音声配信との組み合わせにより、ユーザーの目・耳を奪うコンテンツ展開が盛んになっています。
オウンドメディアの記事を元にポッドキャストを制作したり、ショート動画をSNSで流しながら本文リンクを誘導するなど、メディアミックスで集客を最大化する手法が定着しつつあります。stand.fmという音声配信プラットフォームも支持されています。
専門家とのコラボレーションと“経験値”重視
GoogleのE-E-A-T(Experience、Expertise、Authoritativeness、Trustworthiness)重視の流れを受け、オウンドメディアの記事にも“実際にやってみた”経験や専門家の監修を付けて信頼度を高める事例が増えています。
ライター自身の体験談を強化したり、有識者やインフルエンサーとのコラボを記事化することで、差別化を図る企業が目立ちます。2025年では、Experience(経験)がより重要になっています。
収益モデルの多様化
オウンドメディアを活用して自社商品を売るだけでなく、会員制サブスクリプションモデルやオンライン講座への誘導など、複数の収益パターンを組み合わせた運営が増えています。
例えば、有料会員向けの限定コンテンツをオウンドメディア上で提供することで、継続的な売上を見込むケースがあります。ホワイトペーパーを活用としたリード獲得代行などのビジネスも流行っています。
まとめ
オウンドメディアは、自社がコントロールしやすいメディアとして、コンテンツマーケティングの中核を担う存在です。検索エンジンやSNSから自然流入を得ることで、安定的かつ長期的に見込み客とのタッチポイントを確保できます。一方、短期的な成果を求める手段ではなく、着実にコンテンツを蓄積して信頼を築くのが鍵です。
- 運営目的を明確にし、ユーザーの視点を最優先する
- 定期的な高品質コンテンツの更新でSEO効果やブランド力を強化
- SNS拡散やCTAの導入で集客・コンバージョンを高める
- 費用対効果は長期的に見てこそ大きなリターンを生む
カッティングエッジ株式会社では、WEBサイト、オウンドメディアの集客支援を行っております。「自社メディアを通じてブランドを高めたい」「運用コストに見合う成果を出したい」 という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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カッティングエッジ株式会社 代表取締役 竹田 四郎
WEBコンサルタント、SEOコンサルタント。WEBサイトの自然検索の最大化を得意とする。実績社数は2,500社を超える。
営業会社で苦労した経験より反響営業のモデルを得意とし、その理論を基に顧客を成功に導く。WEBサイトやキーワードの調査、分析、設計、ディレクションを得意とする。上級ウェブ解析士、提案型ウェブアナリスト、GAIQの資格を保有する。著書:コンテンツマーケティングは設計が9割