投稿日:2019年11月21日 | 最終更新日:2023年12月4日
本記事では、SEO会社にある一般的なSEOコンサルティングのサービスについて解説します。
SEOコンサルティングとは?
料金は月額で¥300,000~以上して割高に思うケースもありますが、運用が適切に行われている企業の形態は逆にコスパがいいケースもあります。
既存のサイト構造を分析し「サイトの問題点」「有用なキーワード調査・提出」「アクセス解析の改善」などを実施することで、特定キーワードの上位表示でなくオーガニック検索の最大化を図ることができます。
オーガニック検索の最大化が図れることで既存のリスティング広告のコストを削減できたり、お問い合わせの向上を図ることができます。
リスティング広告やディスプレイ広告の「CPC(Cost Per Click)単価=1クリックの単価」の高い業界は、「不動産」「金融」「エステ」「ECサイト」が代表的であります。
その他諸々ありますが、イメージとして、
例:CPC単価¥900が相場の業界である場合、オーガニック検索の最大化を図ることによって500クリック獲得できた場合、ざっくり¥450,000程度の広告効果を得られたということになります。
つまり
・CPC単価が高騰している業界では上記サービスを受ける利点がある点。
(エステやクリニックの院長がSEOが好きなのは切っても切れない集客手法であるため、SEO対策に力をいれるわけです。)
・サイトボリュームがあるWEBサイトは実行しての得られるアクセス数のリターンが大きいため、自社のサービスがフィットする場合、SEO対策が有効になります。
SEOコンサルティングが向いている企業として
1,中小企業(スタートアップ企業)
コストは割高になりますので、オススメしません。大体スタッフを1名採用できる金額となりますので、社内体制が整っていない場合は既存スタッフの育成に力を入れることをオススメします。
投資したコストが回収できないケースがにあるため、お薦めしません。唯一お薦めできるのは、現状の立ち位置を把握するために、健康診断のような診断型サービスを初回受けるというのは良いと思います。
現状の状況を棚卸できると共に、何が不足していて、何を行えばよいのか?こちらが明確になるためです。
2,中堅企業
既存サイトのアクセスが少ない企業は前述したように向いておりません。アクセス数が多い企業は、さらに伸ばせる可能性があるために、改善の利回りが高いのでお薦めです。
次に論点になるのが社内にWEBマスター(担当者)がしっかりと数名在籍している点が鍵になります。社内に実働できる部隊が不足している場合は実働もSEO会社に依頼するケースもあります。実働費用が+して費用として加算されていきますので、コストが少し割高に感じるかもしれません。自社のサイトが特殊である場合は実働ができないケースもあります。
ある程度の体制が整っており、自社で打ち手が見つからないという場合は良いかもしれません。
3,大手企業
大手企業の場合、内製のスタッフや実働できるスタッフが在籍している傾向があります。
結果として実働できるキャパシティや、サイト運用の戦術、戦略に工数を確保できるためSEOコンサルティングの導入は企業としては向いております。
但し、大手企業特有な稟議や意思決定のスピードや、情報管理部門など担当する部署が1サイトで区分されていることもあります。
コミュニケーションの意思疎通が懸念点でありますし、関わるスタッフが多すぎて進まないケースもあります。
戦略的に、特定部分や達成したいKGI,KPIに対してSEO会社やコンサルタントの力を借りて調査を進める点は時短になります。
こちらの点はうまくいくケースがあり、コストに対して明確なリターンを得やすくなります。
まとめ
サイトのポテンシャルがあり、社内で対応できる人員が在籍していること。社内で対応する範囲はここまでと決めつつ、業者に依頼する範囲は明確にここまでと決めていること。うまく対策業者とお付き合いすることで、自社で対策を進めるより時短ができるため、必要に応じて使い分ける点をオススメします。
カッティングエッジ株式会社 代表取締役 竹田 四郎
WEBコンサルタント、SEOコンサルタント。WEBサイトの自然検索の最大化を得意とする。実績社数は3,000社を超える。
営業会社で苦労した経験より反響営業のモデルを得意とし、その理論を基に顧客を成功に導く。WEBサイトやキーワードの調査、分析、設計、ディレクションを得意とする。上級ウェブ解析士、提案型ウェブアナリスト、GAIQの資格を保有する。著書:コンテンツマーケティングは設計が9割